システム開発のHCCソフト ドローン事業に本格参入

システム開発のHCCソフト ドローン事業に本格参入

システム開発のHCCソフト(栃木県さくら市)は、ドローン(小型無人機)事業に本格参入する。赤外線カメラを搭載し、4K動画も撮影可能な高性能機を購入、操縦士の育成を始めた。今後PR動画の撮影に加え、インフラ点検や災害時の救助活動など事業の幅を広げる。独自開発の地理情報システム(GIS)と組み合わせた新サービスも視野に入れている。
ドローンを使った空撮は、栃木県内の観光施設のPR動画を制作したのをきっかけに始めた。これまでに地元自治体のプロモーション動画など年2~3本のペースで10本ほどを制作してきた。2018年には赤外線カメラ付きの高性能機も導入していた。法人として禁止区域を除く日本全国でドローンを飛ばせる包括申請も済ませている。
ただ、ドローン操縦の熟練者は大川裕章社長とドローン空撮事業部の岡崎聡史部長の2人しかいなかったため、19年から操縦士の育成に乗り出した。社内から希望者3人を募り、市内の廃校の校庭を借りて2週間に1度のペースで飛行訓練を続けている。グラウンドに置いた様々な角度の標的を短時間で正確に撮影できるよう腕を磨く。
HCCソフトの従業員数は大川社長も含め14人と小所帯のため、ドローン事業に専任者を置くのは難しい。システム開発やウェブ制作と兼務する形で操縦士を育成し、ドローン関連の仕事を受注しやすくする。大川社長は「PR動画の撮影にとどまらず、ダムや太陽光パネルなどのインフラ点検や災害時の被害状況の確認などにも取り組みたい」と話す。
同社はITエンジニアの大川社長が04年に設立した。業務システムの受託開発が売上高の7~8割を占めるが、今後はドローン事業を柱の一つに育てたい考え。大川社長はGISと映像データの組み合わせや、ドローンにセンサーを取り付けてデータ収集に活用するといったアイデアを温めている。

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