ＡＩ半導体、インテル逆襲、買収で技術、初の量産型、先行エヌビディアに照準

画像などのビッグデータを高速処理できる人工知能（ＡＩ）半導体を巡り、新旧「王者」による一騎打ちが始まろうとしている。

米インテルは２３日、ＡＩ向けの処理に特化した新たなプロセッサーを２０１９年に投入すると発表した。

矢継ぎ早の買収で技術を取り込み、同分野で先行する米エヌビディアを追う。

技術革新が起こるたびに盟主交代を繰り返してきた半導体産業。次の主戦場はＡＩだ。

「深層学習（ディープラーニング）に最適化した初めての量産型のチップだ」。

２３日、米サンフランシスコで開いたＡＩ開発者向けの会議でインテルのナビーン・ラオ副社長は新製品を紹介した。

披露したのはＡＩの基幹技術である深層学習に特化した半導体。

これまで一部の協業先に提供してきた製品の処理能力を３～４倍に高め、データセンターやサーバーを持つ企業に来年から売り出す。

この日、インテルはデータセンターから仮想現実（ＶＲ）端末、ドローン向けまで分野ごとに適したＡＩ半導体を投入する戦略を表明。

「それぞれのＡＩに正しい道具を提案する」（ラオ氏）と全方位戦略を打ち出した。

名指しこそしなかったものの、エヌビディアへの挑戦状とも言える。

ひと昔前はゲーム愛好家しか知らなかったエヌビディアの画像処理半導体（ＧＰＵ）は今ではＡＩ半導体の代表としてデータセンターから自動運転車にまで入り込む。

エヌビディアの売上高は１８年１月期通期で９７億ドル（約１兆７００億円）とインテルの約６分の１だが、トヨタ自動車など自動車大手と組むほか、４月にはキヤノンメディカルシステムズと提携するなど医療分野でも勢力を拡大している。

３年前にはパソコンやサーバー向けのＣＰＵ（中央演算処理装置）しか持たなかったインテルは買収攻勢で巻き返しを急ぐ。

２３日に発表したＡＩ半導体も１６年に買収したスタートアップ企業のナバーナ・システムズが技術を保有していた。

ラオ氏もナバーナの最高経営責任者（ＣＥＯ）からインテルのＡＩトップに転じた人材だ。

ドローンに載せる低消費電力型やデータセンター向けの一部も買収した企業の資産。

車載半導体のモービルアイ（イスラエル）も含めると、インテルがＡＩ関連のＭ＆Ａ（合併・買収）に投じた金額は開示されているだけで３２０億ドルを超す。

インテルがパソコン向けＣＰＵで稼いだキャッシュを惜しげもなく投じるのは、ＡＩが社会のあらゆる領域に浸透することで、半導体産業の勢力図さえも変えてしまうと考えているからだ。

ＣＰＵで米ＩＢＭなどの専用半導体を駆逐し、パソコン時代を築いたのが３０年ほど前。

一方でＩＴ（情報技術）端末の主役がスマートフォンに切り替わる時は迅速に動くことができず、主役をクアルコムに譲った。

インテル本社に施された設立５０周年を祝う装飾。

「２０１８」という数字の右隣には「２０６８」と書いてある。

自動車から家電、データセンターまで、ハードの垣根を越えて浸透するＡＩ。乗り遅れれば、インテルに２０６８年はやってこない。

人工知能（ＡＩ）半導体の競争が本格化する背景には、膨大なデータを処理するうえで従来型の半導体の限界が近づいていることがある。

ＣＰＵの性能向上を支えてきた半導体回路の集積度が２年で２倍になる「ムーアの法則」が限界を迎えつつあることは業界では共通の認識だ。

深層学習に強いエヌビディアのＧＰＵが一気に台頭したのはそのため。

それに対しインテルはＣＰＵと組み合わせて使う専用のＡＩ半導体をそろえようとしている。

もっとも、ＡＩの時代に欠かせないインフラの盟主の座を狙い、ＡＩサービスを展開する世界のＩＴ（情報技術）大手も半導体の開発に乗り出している。

５月初旬、グーグルはＡＩをクラウドで提供するための専用プロセッサー「ＴＰＵ」の改良機種を発表した。

インテルやエヌビディアにとっては顧客となるクラウドサービスを提供するＩＴ大手が潜在的な競争相手となりうる。

中国勢も動く。インターネット通販最大手、アリババ集団もＡＩ半導体への参入を表明したほか、仮想通貨の採掘用チップで財を成した中国企業なども参入を打ち出している。