ドローン を使い土石流を予測 東北大などが技術、観測装置設置や地形データを取得 火山灰と併せ解析 東北大学の永谷圭司准教授は測量大手の国際航業などと共同で、ドローン（小型無人機）を活用して土石流の危険度を予測する技術を開発しました。 火山灰を測定する小型装置などを火口付近などに設置して、撮影画像をもとに得た３次元の地形データなどと合わせて解析します。 噴火直後に起こりやすい土石流を的確に予測できれば、被害の軽減につながり、１年以内に実際の災害現場で調査できる体制を整えるとのこと。 ドローン製造・販売のエンルート（埼玉県朝霞市）、工学院大学などと連携し、ドローンは様々な測定装置などの輸送と撮影に利用します。
ドローン検定 過去問 模擬試験 皆さんはドローンについての知識をどの程度お持ちでしょうか？ 私もインターネットや書籍で勉...
ドローンニュース こんにちは。 行政と民間が行う実証実験が2018年度は増えてきましたね。 富士通は仙台市でドローンを活用して地震や火災などによる被災状況を即時に共有するシステムの実証実験をすると発表したのをご存知でしょうか？ 実証実験の内容は、上空から空撮した写真と位置情報を地図アプリに反映し、現地に行かなくても状況を把握することを可能にできないか？ と言う観点で、取り組まれるようですね。 結果、データを安全に共有することで、複数の企業や自治体で活用できるようにするのが狙いだと思います。
橋の点検にドローンを活用 ドローンニュース こんばんは。 今日は東日本大震災から７年。 そんな記念的な日に、徳島県那賀町がドローン（小型無人機）を活用した橋梁点検の実証実験を１１日に実施したようです。 全地球測位システム（ＧＰＳ）を使わず、レーザー光を活用して機体を自動制御するシステムが有効に機能するかなどを確かめるのが目的です 点検にかかる手間を省き、コストを引き下げることを目指しつつ、インフラ点検のスピードをあげるのが目的だと考えられます。 機体に搭載したカメラを活用し、橋脚や橋桁に異常がない
ドローンニュース 災害時通信中継検討 通信大手社がいよいよドローンを活用しインフラ対策を行い始めました。リリース内容を確認すると、ＮＴＴ西日本とＮＴＴドコモは３月２日に、災害対策設備を報道陣に公開しています。中部圏は南海トラフ巨大地震の懸念を抱えるているのはご存知だと思いますが、災害時に大規模な停電などが起きる懸念があり、その際も重要施設の通信環境を維持できるようにするとのこと。災害時に被災した基地局の代わりにドローンに中継装置を搭載し、近くの基地局の電波を中継することを検討しているようですね。ドローンを基地局にすることにより、孤立集落や孤立地域を発生させないことがポイントだと思います。 他の大手通信会社も様々な取り組みを行っており、非常に頼もしい限りですね。
ドローンニュース ＡＥＤをドローンで搬送 ドローンを活用した実証実験を自治体が行ったようです。自動体外式除細動器（ＡＥＤ）の普及や救命の仕組みづくりを推進する日本ＡＥＤ財団は、３月１３日、静岡県などと協力して小笠山総合運動公園（袋井市）でドローンによるＡＥＤ搬送の実験をするようです。車が直線距離で駆けつけられない広い公園で迅速にＡＥＤを運ぶ実証実験を行うようですね。過疎地ですと、道路が１つしかなく、その道路ががけ崩れで通れなくなってしまったりした際には、ドローンを活用し医療器具を輸送するのは有効かもしれません。同財団もコメントしていましたが、自治体が参加してドローン搬送の実験をするのは珍しいと思います。
ドローンニュース 大手通信会社活用 大手通信会社が２１日、ドローン（小型無人機）の運用支援システムを開発したと発表しましたね。 ２０１８年内に同システムを活用したサービスを始めるようです。 異業種企業と組んで工場などでの用途拡大を狙います。 大手通信会社はドローン事業で売上高１００億円を目指す計画見込み。 開発した運用支援システム「ドローンプラットフォーム」は大手通信会社の通信網を利用し、ドローンの飛行ルートを設定したり、ドローンがどこを飛んでいるかをパソコンの画面からすぐに確認したりできる。
ドローンニュース 大手社長の意気込み ロボットやドローンなど技術革新の波にしっかりと乗る」と抱負を述べた。 同社のような技術ある会社が、しっかりと時代を作ってくれると確信をしています！ 私もお世話になっている、日本電産は１５日、吉本浩之副社長（５０）が６月２０日付で社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）に昇格すると発表しました。（以下 同社リリース） 永守重信会長兼社長（７３）は代表権のある会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就く。吉本氏は日産自動車など自動車メーカーを経て日本電産に入社し、自動車部品部門を主に担当してきた。 永守氏は日本電産の創業者で社長交代は初。今後会長として買収戦略など経営の中核を担いながら、大学経営などにシフトし一部の業務を吉本氏に託す考え。
松江市のシステム開発会社はドローン（小型無人機）を使った空撮や測量などを頼みたい顧客と、ドローン事業者をつなぐサービスを始めた。顧客は条件にあう事業者をインターネットで探し、複数の事業者に一括で見積もりを依頼できます。 サービス名は「ドローンマッチ」。 顧客はまず、専用サイトで「空撮」「水中撮影」「測量・計測」などのカテゴリーを選択します。 全地球測位システム（ＧＰＳ）などから取得した顧客の位置情報をもとに、該当する事業者の情報を顧客から近い順に表示するサービスです。
秋田県の鉄骨加工事業者は、ドローン（小型無人機）を活用した「スマート農業」の提案を始める。 ３月にも規制緩和が見込まれる自動航行に対応した新機種を発売し、空撮画像を分析して航行プログラムを自動作成するシステムも年内に提供を始めます。 農家の作業負担軽減や生産効率の向上につなげるのが目的で、２０１８年度に１５０セットの販売をめざすそうです。 農薬散布用ドローンの航行は現在、農林水産省が手動の遠隔操作に限定しているが、同省は一定の基準を満たす機種について、自動航行を認める方向で指針の改定を検討していますよね。